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大分トリニータは禁断の果実を食べてしまいました。
いや、大分県が食べさせたと言えばいいのでしょうか。

新聞記事によると、大分県知事は、大分トリニータの九石ドームの年間使用料8600万円をタダにすると決めたそうです。
それだけでなく、看板スポンサーとして、さらに1000万円を出す準備があるとのこと。

税金投入。
しかも、ランニングコストに対して、です。

非常にまずい。
大分トリニータは、膨大な借金を抱えて、にっちもさっちもいかなくなった幾多の第3セクターと同じ道を歩み始めたと言っていいでしょう。

本来、大分トリニータはもっとコストを削る必要がありました。
そして削れたはずです。
大分トリニータのランニングコストは、J2においても一番少ないというわけではありません。
なのに、そこを削り切らずに税金投入では、経営としては甘すぎます。

なぜ九石ドームで試合をするのか?
他の安い会場もあるでしょう。
選手の年棒は、選手全員と交渉して削ったのか?
1人当たりの選手の年棒が平均800万円になるくらいまでは交渉すべきです。
弁護士を立ててでも。
既存の契約があろうと、交渉することはできます。
800万円あれば生活するには困りません。

スタッフの人件費も同じです。
正規雇用を減らして、バイトを増やす等は行ったのでしょうか?

厳しいことを書いているようですが、悲しいことに、普通の企業なら当たり前に行っていることです。

人件費を減らすことは、どの企業だって血を流すように辛い。
しかし、それをしなければ、会社が潰れて全員が路頭に迷うから、やるのです。
そして、それをしたくないが為に、必死に努力するのが一般の企業の姿でしょう。

しかし、そこに税金を投入するとどうなるか?

まず、努力が鈍ります。
そうすると、赤字体質は改善されなくなります。

さらに、政治家や役人の介入が増えます。
経営の自由度が落ち、スピーディーでタイムリーな活動ができなくなり、クラブの魅力は薄れていくでしょう。

そうすると、赤字スパイラルは止まらなくなります。
赤字→税金投入→政治家や役人が口を出す→経営が不自由になり、魅力が薄れる→ファンが減る→赤字がひどくなる→税金投入→(繰り返し)

第3セクターを見ていれば、そうなるのは目に見えています。
また、JALも同じような例だと言えます。

特にマズイのは、赤字になったときに、人件費を抑えようと県や市から出向職員が派遣されることです。

出向職員は、悪気はないと思いますが、経営の才覚もサッカーの知識も広告宣伝能力もありません。
なぜなら、そういう人材育成がなされていないからです。
さらに言えば、結局は県や市に戻るので、熱意も十分ではないケースが多い。

そうすると、クラブを運営するのは素人ばかりになっていきます。

そんなクラブが、自力で黒字に戻れるはずがありません。
いくらサポーターが募金活動をしようと、そういう問題ではないのです。

去年のことで大分トリニータのブランドイメージは大きく傷つきました。

巨額の税金を投入してまで大分トリニータの維持を望む大分県民が、はたしてどれだけいるのでしょうか?
過半数を超えているとは、とても思えません。

税金を投入したことで、サッカーファンでない多くの大分県民の心証は、さらに悪くなったでしょう。

一時の安息を得るために、税金投入を許してしまった大分トリニータには、さらなる茨の道が待っている気がしてなりません。

2011シーズンに、税金の投入なく予定通りに借金を返していけるかどうかが、大分トリニータがプロクラブとして生き残れるかどうかの最大の試金石になると思います。

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